海外に送ってくれる？

日本の銀行口座や保険、クレジットカードなどの登録住所を海外にしてもらうことができるどうかの体験をまとめてみました。

郵便貯金：できません。郵便貯金は日本に住んでいる人だけが対象だからです。しかも住所変更は免許証などを持って窓口にいく必要があります。ですが、免許証の住所変更は必ずしも住民票は必要なく、郵便物などでよいことになっていますので、実家などに届いた郵便物を免許センターなどに持っていって免許証の住所を変更すれば、実家などに住所があることにして住所変更の手続きはできてしまいます。ただ、郵便貯金は何か郵便で送られてくることはまずありませんので、しばらくの間変更しなくてもそれほど問題はなさそうです。本来は解約すべきでしょうが、郵便貯金はインターネット取引もできますし、インターネットオークションで使う人もいますので、残しておいた方が便利です。

都市銀行：できません。郵便貯金と同じく、海外在住者が口座を持つことを認めていないと思われます。しかし住所変更に住所証明は不要です。ATMの脇などに置いてある住所変更の届出用紙を使って、実家などに住所変更してしまうという手続きを郵送ですることが可能です。普通の総合口座だけであれば何か必要なものが送られてくることはまずありません。これも本来は解約するのが正しい手続きでしょうが、公共料金やクレジットカードの引き落としなどが残っていますので、実際には口座を残しておくのが賢明でしょう。それに口座解約は営業時間中に窓口で並ばなければならないので面倒です。海外に行ってからでは絶対にできません。

新生銀行：外資系である新生銀行は通帳がなく、取引明細（ステートメント）が毎月登録住所に送られてきますので、郵便物が返戻になると、すぐに登録住所に住んでいないことがバレます。しかし外資系のくせに外国にステートメントを送ることはしません。住所証明は要りませんので、実家などに住所変更しておきます。郵送で手続き可能です。新生銀行はインターネットから月5回まで振込手数料が無料なので、日本での支払いをするのに欠かせません。新生銀行も非居住者の口座開設を認めていませんが、一時的に海外駐在等の場合には、その間日本の実家などに「〜様方」のような形で住所登録するようにとのことでした。

シティバンク：海外にも住所を登録することができます。ステートメントも毎月送られてきます。（郵便料金の節約のためか、もともと海外の事務センターから発送しているので問題なさそうです。）投資信託口座は海外に住所を登録している人は売却以外の取り引きができないこととなりました。インターネットでは残高照会を含め、投資信託口座の取引は一切できません。それ以外の普通の預金取引はインターネットで可能です。シティバンクにお金を預けておくと、キャッシュカードで世界中どこでも現地通貨がおろせます。手数料は要りませんが、両替レートは現金並になりますので、緊急用です。日本の他の銀行でもようやく海外でキャッシュカードが使えるサービスが現れ始めましたが、私の知る限りシティが一番手数料が安いようです。

クレジットカード：たいていはできませんが、JCBは海外にも利用明細を送ってくれます。さすが世界的なカードを目指しているJCBならではの努力でしょう。ただVISA、MASTERに比べて加盟店は極端に少ないので、日本の通信販売を購入するときなどを除き、クレジットカード機能を使うことはありません。しかし海外旅行保険がついているカードであれば、日本出発後90日間は日本語のサポートデスクを利用して、タダで医者にかかれますので、使わない手はないでしょう。こちらで加入できる医療保険では日本語のサポートデスクはありませんし、医療通訳も保険で支払うことはできません。しかし日本の海外旅行傷害保険であれば、たとえクレジットカードにタダでついているものであっても、医療通訳を保険でつけることができるので大変助かります。

保険：世界的な金融グループである某I社の生命保険に入っていますが、登録住所を海外にすることはできませんでした。先日一時帰国した際に、保険料引き落とし口座の変更を郵送で手続きしたところ、些細なミスがあり、NZ帰国後に「登録住所」に返戻されてしまいました。おかげで保険料が引き落とされず、再度提出しようとして、カスタマセンタにホームページからメールで事情を説明して問い合わせたところ、必要書類は「登録住所」に送ったの一点張り。おまけに支払いができなかった保険料は、「コンビニで払える振込用紙」を登録住所に送るとのこと。銀行振込ならばインターネットで簡単にできるのですが、「コンビニの払込用紙」では、日本で誰か立て替えてくれる人がいない限り不可能です。でもって、問い合わせは「フリーダイヤル」に電話しろとのこと。あまりにも配慮がない対応にがっかりです。