空港に安く行く方法
空港というのはとかく何でも高い。
空港内の飲食店が高いのは、空港という閉鎖的な空間での独占価格であるし、家賃も高いであろうし、仕方がない。
空港への交通機関も高い。どこの空港でも空港バスや空港に乗り入れる鉄道などは、一般の路線に比べて割高である。
これも、空港会社へ払う費用が含まれているという点もあるだろうが、航空機に乗るような乗客はそれほど価格にシビアでないと思われている節もある。
しかし、どこの空港にも、旅行者が使う一般的なルートの他、地元の人や通勤の人が使う経済的なルートがあったりすることが多い。時間があるときは、そういうものを探すのも楽しい。
ロンドン・ヒースロー空港ではいつも地下鉄ピカデリーラインを使う。昔はそれしかなかったが、今はパディントン駅に直行する特急列車がある。でも高い。地下鉄は時間はかかるし、荷物を運ぶのは不便だし、よく止まる。しかし安い。
今もあるかどうか分からないけれど、10年以上前にニューヨークのケネディ空港で降りたとき、近くの地下鉄の駅まで乗せてくれる無料バスがあった。ニューヨークの地下鉄はどんなに長く乗っても均一運賃なので、これはとてもお得だった。
香港国際空港も市内と空港を結ぶ高速列車がターミナルに乗り入れているが、一般の路線バスで近くの東湧という町まで行くと、普通の地下鉄に乗れる。運賃は倍くらい違ったように記憶している。
日本の大阪伊丹空港では、モノレールができる前、阪急の蛍池駅まで10分くらいかけて歩いたことがある。
成田空港の空港バスであるリムジンバスも2900円とは、東関東自動車道の終点の潮来ICまで走る高速バスがわずか1780円であることを考えると、ずいぶんと足元を見た価格設定だ。リムジンバスや成田エクスプレス、京成スカイライナーよりも安いのは、特急料金のいらないJRの快速や京成の「特急」というのはよく知られていると思う。京成の場合は新しくできた「スカイアクセス」経由だと1200円、時間のかかる旧線回りだと1000円で上野まで行ける。時間があれば、成田空港の敷地内にある「東成田」駅まで、第2ターミナルから500メートル、第1ターミナルから750メートル歩けば、さらに70円安くなる。
さて、前振りはこのくらいにして、ニュージーランドの話をしよう。
続きを読む日本にいながらにしてニュージーランドの銀行口座を開設できるのか
できますよ。
ニュージーランドの主要銀行のすべてが、これからNZに移住する人が、渡航前にメール等で銀行口座を開設することを受け付けている。
ANZ New Resident Services
Moving to New Zealand - ASB Bank New Zealand
Westpac New Zealand Moving to New Zealand
National Bank: Moving to New Zealand
Moving to New Zealand - BNZ
Moving to New Zealand? - Kiwibank
口座を開設したい旨をWebフォームなどで、申し込む。担当者とメールなどでやりとりをした後、口座が開設されると口座番号を教えてくれる。この時点ではニュージーランド国内の住所はいらない。
口座番号が分かるので、あらかじめ日本など海外から自分の口座に国際送金をしておくことができる。ただし、渡航後実際に窓口に出向いて、本人認証をするまで、引き出すことはできない。インターネットバンキングなども使えない。しかし、金利がつく口座であれば、この間の金利もつく。逆に口座管理料がかかる口座であれば、口座管理料が引かれる。
渡航後、支店に出向き、パスポートなどを提示すると、初めて口座がアクティブになる。キャッシュカードやインターネットバンキングなどもこのとき頼む。キャッシュカードなどを受け取るためには国内の住所が必要だが、それほど厳密に住所確認はされない。滞在中のサービスアパートメントか、エージェントのオフィスでも書いておけばよい。
これはこれから移住する人にはとても便利だ。どうせ銀行口座なんか窓口に行けばすぐできるでしょ、というとそう甘くない。
窓口で口座を作りたいというと、パスポート等の身分証明書はもちろんだが、公共料金の請求書など住所が証明できるものを提示してくださいと言われる。これで来たばかりの人はくじける。窓口によっては、長期滞在できるビザがない人はダメといわれることもある。
それに、出発前に口座番号が分かるので、あらかじめ日本からお金を送っておける。インターネットバンキングで国際送金できる日本の銀行は多くない。ほとんどは窓口に出向かなければならないので、渡航してからでは窓口に行けない。インターネットバンキングでできるところでも、送金先の登録に日数がかかる。
日本とNZとの間の国際送金は、日本円でもニュージーランドドルでも送れる。円での送金を勧めるNZの業者の広告では、ニュージーランドの方が両替レートがよいと言うが、キャッシュならともかく、電信送金では必ずしもそうとは言えない。
日本でNZドルの外貨預金やFXを提供する金融機関は多く、競争があるが、逆はそれほどでもない。日本で、よいレートを提供している金融機関の外貨商品を購入し、それをNZドルのまま送金してもらうのがよい。
日本の金融機関は海外送金の手数料が高いが、金融機関や手続き方法（口座の有無、インターネットバンキングか窓口か）などによって大きく異なるので、よく調べた方がよい。
ぼくの知る限り、銀行で送金手数料が安いのはCitibank、両替のレートがよいのは新生銀行だ。他にもFXの会社や証券会社等でレートがよいところもあるが、外貨のまま引き出せない（海外送金ができない）ことが多いので、口座を開設する前に確認した方がよい。
日本の金融機関は日本に住所があるうちでないと口座が作れない。渡航してしまったら解約させられることはないが、新しく口座を作ることはできない。
ぼくが日本にいる頃利用していた某大手証券会社は太っ腹で、外貨のまま日本国内の銀行の外貨預金口座に手数料なしで振り込んでくれたので、利用させてもらった。しかし、普通はそんなことはできないか、国内であっても外貨の場合には数千円の手数料がかかる。
NZの銀行は海外からの送金の受け入れに手数料を取ることがある。これは、各銀行のサイトのFeeというところを注意深く見るとわかる。また、途中経由する銀行が手数料を引くことがある。これは、あらかじめインターネットで検索しても情報がなく、やってみないと分からない。しかし、新規参入組のK銀行あたりは要注意だ。
これらの手数料を避けるためには、日本の銀行の窓口に出向き、NZドル建ての送金小切手を作ってもらうという方法がある。これを自分が渡航するときに鞄に入れて持っていき、NZの銀行の窓口で自分の口座に入金するというやり方だ。NZの銀行はNZドル建ての小切手の入金に手数料を取らない。
過去（2006年10月）の記事 続：NZ移住Blog おすすめの送金方法は？
学生ビザだと引越し荷物に関税がかかる？
移住を目的として渡航する人でも、最初から永住ビザやワークビザが取れるわけでなく、最初はビジタービザや学生ビザというケースが多いと思う。
最近、日本で引越し荷物を手配しようとしたら、学生ビザだと関税が高いと業者に言われたので、全部郵便小包で送るという人の話を聞いた。
ぼくは関税に関しては素人なのだけれど、少し疑問に思ったので、NZ Customs Service(税関)のWebサイトで調べてみた。
確かに永住権か、12か月以上のワークビザまたは3年以上のビジタービザがないと、household(日用品)についてno Customs chargesには該当しないと書いてある。つまり普通のビジタービザや学生ビザでは、householdにも関税がかかるということになる。
http://www.customs.govt.nz/travellers/Household+effects/When+no+Customs+charges+apply.htm
引越し荷物のほとんどは、本人には大切なものであっても、客観的に金額で評価するとあくまでも中古品なので、それほど大きな金額にはならないはずだ。たとえば12-23か月所有していたものは50%の減価償却が認められる。
http://www.customs.govt.nz/travellers/Household+effects/When+Customs+Charges+are+Payable.htm
関税の税率は、品物の種類によって異なり、accompanied baggageであれば0%,5%,10%のいずれかで、関税が0%の品物もたくさんある。
http://www.customs.govt.nz/travellers/Arriving+in+New+Zealand/Customs+Charges.htm
この関税率の表は見ていると楽しい。Albums (photo)は0%でApparel:- women'sは10%、- babies'は0%なのに、Baby strollers(ベビーカー・乳母車）は5%。Snow Skiは0%だけど、Water Skiは5%。Stonesは0%だけどJewelleryは5%などなど。
Accompanied baggageは原則として旅行者と一緒の航空機等に搭載しなければならないが、Clothing and other personal effectsは、売ったり譲ったりするものでなければ、別に送ってもaccompanied baggageと認められる。
Accompanied goodsは一人あたり700ドルの控除がある。ただし、子供は自分の使うものだけ。
基本的にPacking Listは自己申告であるから、Itemごとの関税率の表をよく見て、うまくリストを作れば、一人700ドルの控除もあることであるし、かなり課税価格は抑えられるのではないだろうか。
とは言っても、関税は送料を加えた額に対してかかり、さらに全体（品物-控除＋送料＋関税）に対して15%のGST(消費税)がかかるので、結構な金額になるというのはもっともかもしれない。
だからといって郵便ならば自動的に関税やGSTが免除になるということはなく、個人から個人宛のギフトで、金額の小さなものについては煩雑なので見逃しているということだろう。だから一度に大量の荷物を送ると、当然税関でも目をつけるのではないかと思う。
税関で強制的に課税されるよりも、初めからAccompanied goodsと言ってプロの通関業者を通じてきちんと申告した方が、有利なような気がするのだが、どうであろうか。
地域によって祝日が違うよ
オークランドで平日に訪問したいところがあるのだけれど、わざわざ仕事を休んで行くほどでもない。コントラクターに有給休暇はないから、よほどのことがなければ休まない。
ニュージーランドの休日には地域ごとに異なる記念日が年に1日ある。オークランドの記念日は今年（2011年）は1月31日（月）で、ウェリントンの記念日は1月24日（月）。
ニュージーランドの法定休日（英語）
そこで今週末はウェリントンの人は3連休だがオークランドは普通の週末。来週はオークランドが3連休でウェリントンは普通の週末ということになる。
ということで、今週末はオークランドに行って、ウェリントンにはないオーセンティックな日本食を食べたり、昔からの知人・友人に会ってきたりしてくることにした。楽しみ。
海外在住のまま不動産登記の住所変更をした
日本で住んでいた家が売れずにそのまま持っている。地理的にも不便なところで、将来自分達が住む可能性はない。先日賃借人が退去したので、一時帰国のついでに売りに出すための手続き等（不動産屋やリフォーム屋との打ち合わせなど）を片づけることにした。
まだ売れたわけではないが、もし売れたら所有権移転の登記をしなければならない。登記をするときには売り主は印鑑証明が必要で、その印鑑証明の住所氏名が所有者として登記されている人物の住所氏名と一致していなければならないのが大原則だ。*1
一致していなければ、所有権移転登記の前に、所有者の住所変更の登記をしなければならない。
こんなことは、売れたときに、所有権移転登記といっしょに司法書士に全部お任せするのが普通だろうが、司法書士代をけちって、まだ売れていないうちに自分で住所変更の登記をしておくことにした。
前にも売ろうとしたときに住所変更登記をやったことがあるので、やり方はだいたい分かる。
日本に住んでいる日本人は住民登録制度がある。住民票には前住所が書いてあるので、1回しか異動していなければ、それを証明として住所変更の登記は簡単にできる。2回以上異動している人は、前に住んでいた市町村役場で住民票の除票というのを取ると、以前住んでいたところの証明ができる。
複数の異動があってそれぞれの除票を取るのが面倒な場合は、戸籍がおかれている市町村役場に行って、戸籍の附票というのを取ると、住民登録の異動が全部記載されているので、これも証明になる。
海外の場合は住民登録制度がない。管轄する大使館か総領事館に行って、在留証明というのを出してもらうことができる。大使館等では、銀行のステートメントや公共料金の請求書、住居の賃貸や売買契約書などの証拠書類を元に、住所を証明してくれる。ちなみに「在留届」は住民登録とは異なり、住所の証明としては全く役に立たない。
不動産登記の場合には、住所が全部つながっていなければならないので、やっかいだ。
たとえば、日本の最後の住所地に転出届を出したときに、「ニュージーランド国オークランド市に転出」（細かい住所はいらない）と書いたのに、現在はオークランドから転居してウェリントンに住んでいるような場合だ。
在留証明は過去に住んでいたところも証明してくれる。これも過去の賃貸契約書などをもとに、平成(!)何年何月から何年何月までどこに住んでいたと証明してくれる。
今回のぼくの場合、以前住んでいたところの証明は困難かと思われたが、幸い前の大家からのリファレンスレターなどがあったので、過去の住所なども含めて在留証明を取るところまではクリアした。
ここまでできれば、後は難しくないだろうと思われた。
登記書類を作って申請料の印紙を貼って、登記所のそばの、本籍が置きっぱなしになっている市役所に寄って、戸籍の附票を請求したところ、
ニュージーランド国
としか書いていない。
あれ、過去の経緯は載らないのですか、と聞いたところ、
市町村合併以前の戸籍は廃棄しました。
とのこと。これでは登記されている住所地からの変更を証明できない。
急いで国外転出届けを出した区役所まで住民票の除票を取りに行き、事なきを得た。除票も保存期間は5年なので、あぶないところだった。*2
戸籍の附票も住民票の除票も、どこの市町村役場でも郵送で取れることになっているが、手数料を支払う手段がないので、事実上海外からは取ることができない。また、最近はプライバシーの保護が厳しく、住民票記載の住所地にしか送らないといわれることも多い。住民票記載の住所地が「ニュージーランド国」の人は、たとえ国内からでも郵送で取るのはちょっとやっかいだ。
なるべく直接行って、パスポートなどの身分証明を見せて取得するのが簡単だ。どうしても郵送で取らなければならないときには、事前に電話などして事情を相談してからのほうがよいと思う。
もう一つ注意すべき点としては、在留証明の書式では「 年 月」としか書かれていないが、登記のときには「日」が必ず必要なので、ちゃんと「日」をつけたものを証明してもらうことだ。大使館の人はこちらが書いたとおりにしか証明してくれない。
ちなみに登記所など日本の役所の多くでは横文字の住所は受け付けないので、在留証明は「ニュージーランド国ウェリントン市ウィリスストリート100番地」のような、おおよそ実用的には何の役にも立たない、Google Mapを日本語版で見たときのような、ちょっと気持ち悪い表記で記載される。
